レジリエンスとは?ビジネス上の意味や使われ方を解説

現代のビジネス環境は不確実性が高く、企業には変化への対応力が問われています。この状況に適応し続ける”たくましさ”を表す言葉が「レジリエンス」です。レジリエンスは、逆境や困難に直面しても立ち直る強さや回復力を意味しています。

企業が求めるのは、ストレスなどに打ちひしがれず、前向きな姿勢を保ち続ける「レジリエントな人材」です。レジリエンスの高い個人が集まることで、組織のレジリエンスも高まります。

レジリエントな力を高めるには、自助努力と他者との協調が必要不可欠です。レジリエンスの意味と企業における重要性について解説していきます。

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レジリエンスの意味

レジリエンスとは、英語の「resilience」を日本語に訳した言葉で、逆境や困難な状況に遭遇したときに、それを乗り越えて元の状態に回復する力のことを意味します。ストレスなどによる心理的圧迫から立ち直る能力や、困難に屈することなく立ち向かう強さを示しています。企業経営においても、変化への対応力としてレジリエンスが重視されるようになっています。

レジリエントな人材とは?

レジリエントな人材とは、逆境や失敗にへこたれることなく、前向きな姿勢を保ちながら乗り越える力の強い人材のことを指します。ストレス耐性が高く、困難な状況でも希望を失わずに自らの力で立ち直ろうとする性質を持っています。また、多様な人々と協調しながら、組織の変化に対応できる柔軟性も備えています。このようなタフな心理的特性は、企業にとっての優秀な人材の条件と言えるでしょう。

レジリエントな組織とは?

レジリエントな組織とは、変化への対応力が高く、環境の変化に柔軟に適応でき、困難な状況でも希望を持ち、前向きに行動できるような文化を持っています。

組織は、内部・外部要因の両面で経営の危機に陥ることがあります。そんな時、リーダーが組織目標を明確にし、それを実現するために各部門、メンバーが連携し合いながら行動し、組織の立て直しに動いていけるのがレジリエントな組織です。

他にも、リーダーが危機的状況で明確なビジョンを示すことや、組織全体での学習と改善が継続的に行われているなどの特徴もレジリエントな組織の条件として挙げられるでしょう。

レジリエンスの高い組織は、変化への対応力が高く、困難や危機的状況を乗り越えられる強さを持っています。

「レジリエンス」の使われ方

経営環境が不確実性を増す中、企業に求められる「組織のレジリエンス」という言葉がよく使われるようになりました。これは、組織力の意味合いとして、逆境や激変する状況に対して立ち向かう強さを意味しています。個人レベルで培ったレジリエンスを組織の特性として高めることが重要視されているのです。

レジリエントな人材になる方法

レジリエントな人材になるには、自信や希望を持ち続ける積極的な姿勢が必要です。ストレスへの対処力を高める訓練を心がけましょう。また、困難な状況でも行動し続ける力の基盤となるのが人間関係です。周囲の人々との信頼関係を築くことが大切です。自己研鑽を重ねて精神の強さを培うとともに、他者との協力体制を構築することが重要でしょう。

レジリエントな人材が育つ組織風土は?

レジリエントな人材が育つ組織風土として、以下のような特徴が考えられます。

逆境や失敗に対する精神力は、個人によって差があるものです。また、普段はレジリエンスが高くても、仕事と関係のない部分でハードシングスに遭遇した場合、仕事にも影響することがあるなど、個人の資質とは無関係に揺れ動きます。

そのため、組織としてもレジリエンスを高めるための配慮や制度を構築する必要があるといえるでしょう。以下に一例を挙げます。

  • 失敗を恐れない挑戦を支持する文化がある。
  • 個人の自律性を重んじ、新しいアイデアを歓迎する。
  • ストレスへの対処法を学ぶ研修を実施している。
  • 互いに支え合うチームワークが根付いている。
  • 上司と部下のコミュニケーションが活発である。
  • 個人の能力開発を支援する制度が整備されている。
  • 心の健康への配慮が感じられる。

従業員のメンタルケアをしっかりと行うことで、失敗への過度な恐れや不安を取り除き、レジリエンスを広めていくことができるといえるでしょう。

まとめ

ビジネスにおける「レジリエンス」は個人と組織、2つの観点から考えることができます。レジリエントな人材は、どの組織も欲するものですが、個人を取り巻くストレスはビジネス上だけでなく、パーソナルな部分にも存在し、時にそちらの方が大きくなることもあります。

企業としては、従業員のストレスに関する背景まで理解をした上で、組織として心理的安全性を担保できる仕組みや文化を作り上げていく必要があるでしょう。それは一朝一夕にできるものではありませんが、人材の流動性が高まっている現代では、向き合い続ける必要があるのかもしれません。

この記事を書いた人

ヒューマンアカデミー企業研修編集部

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